赤ちゃんが入院になったら、何をすればいい？手続きと使える制度を整理しました

こんにちは、necoです。妊娠から出産を複数回経験しましたが、毎回違う妊娠経過・出産で、「病気ではない」と言われるものの、安全な妊娠・出産はないんだな、と実感しているところです。

今回は、低出生体重と低血糖により誕生翌日に入院となった子の、手続き関係についてお話しします。自治体によって助成や制度・申請方法が異なる可能性がありますので、詳細はお住まいの窓口でご確認ください。

生まれてすぐ、赤ちゃんが入院になった。そのとき、頭の中が真っ白になるのは当然のことだと思います。「元気に育ってほしい」ただそれだけを祈りながら、でも現実として、いくつかの手続きが動き始める。誰も教えてくれないまま、気づいたら締め切りが迫っていた——そんな声をよく聞きます。

この記事では、赤ちゃんが入院になったときに知っておきたい制度と手続きを、できるだけわかりやすくまとめました。「情報として知っておく」だけでも、心の準備になると思います。

まず知っておいてほしいこと

赤ちゃんの入院に関わる医療費は、複数の制度が重なり合って助成されます。何もしなければ全額自己負担になる部分も、申請することでほぼカバーできるケースが多いのです。

ただし、どの制度も「申請しないともらえない」ものばかり。しかも手続きの窓口がバラバラだったり、申請のタイミングが決まっていたりと、初めての方には少しわかりにくい構造になっています。

一つひとつ、見ていきましょう。

まず最初に確認したい制度です。

出生時の体重が 2,000g 以下、または身体の発育が未熟なまま生まれ、医師が「入院養育が必要」と判断した赤ちゃんの入院費を助成してくれる制度です（母子保健法第 20 条に基づきます）。

入院費のうち保険診療分と食事代が助成の対象になります。ミルク代（食事療養費）も含まれるのがポイントで、長期入院になるご家庭にとって大きな支えになります。

体重が 2,000g 以下の場合に加え、以下のような症状があり医師が必要と認めた場合も対象になります。

「うちの子は 2,000g を超えているから対象外かな」と思っていても、症状によっては申請できる場合があります。迷ったら病院のソーシャルワーカーや担当看護師に相談してみてください。

世帯の市区町村民税額に応じて、一部自己負担が発生することがあります。ただし多くの自治体では、この自己負担分が乳幼児医療費助成制度で補われるため、実質ほぼ無料になるケースもあります（詳細は自治体によって異なります）。

ポイント：なるべく入院中に申請を済ませましょう。退院後は意見書の受付ができない医療機関もあります。自治体によっては、入院した日から 14 日以内が申請の目安とされています。

国が指定する特定の疾患に該当するお子さんの**入院費・通院費（保険診療分）**を助成する制度です。悪性新生物（がん）、慢性心疾患、内分泌疾患など、16 疾患群・762 疾病が対象となっています（2024 年時点）。

お住まいの**都道府県・指定都市・中核市の担当窓口（保健所）**になります。市区町村ではなく都道府県レベルの窓口になる点が、未熟児養育医療とは異なります。

疾患の診断がついてから、主治医と相談しながら手続きを進めていくことになります。「対象かもしれない」と思ったら、まず病院のソーシャルワーカーか主治医に確認してみてください。

身体に障害があるお子さん（18 歳未満）が、手術などの治療によって障害の軽減が見込まれる場合に、その医療費を助成する制度です。

心臓、腎臓、視覚、聴覚、言語など、さまざまな障害が対象になります。「障害」という言葉に戸惑う方もいますが、先天性の疾患や手術が必要な状態も含まれます。

お住まいの市区町村の担当窓口、または管轄の保健所になります。

入院のバタバタの中でも、赤ちゃん誕生後の通常手続きは進めておく必要があります。特に締め切りのあるものは要注意です。